24時間ジム「エニタイムフィットネス」を展開するFast Fitness Japanは、MBO（経営陣による買収）を実施し、株式を非公開化する。短期的な株価評価から距離を置き、積極的な新規出店やマーケティング投資、国内外でのM＆Aによる事業拡大、店舗運営面での課題解決など、中長期的視点での成長戦略を推進する体制構築が狙いだ。

MBOにあたっては、日本成長投資アライアンス（東京都港区）と連携し、同社傘下のJG35（東京都港区）がTOB（株式公開買い付け）の買付主体となる。買付価格は1株2315円で、公表前営業日の終値2200円に対し5.23％のプレミアムを設定。買付総額は約229億円。買付予定数は990万5452株で、下限は325万4600株（所有割合17.12％）。買付期間は2025年12月2日〜2026年1月20日の30営業日で、決済開始日は1月27日。公開買付代理人は野村証券。

Fast Fitness JapanはTOBに賛同し、株主に応募を推奨。買収成立後、同社は東証プライム市場から上場廃止となる。

また、取引後の株主構造としては、創業家の資産管理会社がJG35の株式67％を取得。その後、JG35がFast Fitness Japanに出資し、Fast Fitness Japanは創業家側の自己株式を取得するなどのプロセスを経て、最終的に創業家はJG35株式の65.3％を保有し、JG35がFast Fitness Japanの全株式を保有する体制となる。取引総額は約378億円。

Fast Fitness Japanは2010年に設立。2020年に東証マザーズに上場し、2021年に東証1部へ、2022年4月に東証プライムへ移行していた。