パソコン製造販売のMCJは、株式非公開化によって短期的な株価動向に左右されない経営体制を構築し、中長期的な企業価値向上を目指す。海外展開の強化や新規サービス分野の拡充、既存事業とのシナジー創出を重視したボルトオンM&Aを活用した事業拡大を進める考えだ。国内パソコン市場の成熟化や競争激化に加え、事業領域の拡大に伴い迅速な意思決定の必要性が高まっていたことが背景にある。MBO成立後は、東証スタンダード市場の上場を廃止する。

今回のMBOは、大手投資ファンドである米ベインキャピタル系のビーシーピーイー メタ ケイマン エルピーが実施するTOB（株式公開買い付け）の一環として行われる。創業者で発行済み株式の34.36％を保有する筆頭株主の髙島勇二MCJ会長は、保有する全株式をTOBに応募する予定だが、成立後も引き続き経営に関与する方針としている。

買付価格は1株2200円で、公表前営業日の終値1589円に対し38.45％のプレミアムを付けた。買付代金は約2079億円となる。買付予定数は9450万7941株で、下限を6278万5300株に設定しており、応募株数が下限に満たない場合は買い付けを行わない。買付期間は2026年2月6日から3月24日までで、決済開始日は3月31日。公開買付代理人はSMBC日興証券が務める。

MCJは本TOBに賛同を表明し、株主に対して応募を推奨している。

MCJは1993年創業。2004年に東証マザーズへ上場し、2015年に東証2部へ市場変更、2022年の市場再編に伴いスタンダード市場へ移行した。現在は、PC製造販売の「マウスコンピューター」を中核に、周辺機器販売、欧州におけるモニター事業のほか、複合カフェやフィットネス事業なども展開している。