株式会社スーパーバリュー（本社：埼玉県上尾市）は、親会社であるOICグループ株式会社による株式公開買付け（TOB）を受け入れ、株式を非上場化することを決定した。

OICグループは、傘下の事業会社を通じて食品スーパー（SM）「ロピア」などを展開しており、SM事業のエリア拡大を進める中で、埼玉県・東京都を中心に店舗を展開するスーパーバリューとの連携に着目。2022年2月には議決権の約3分の1に相当する株式を取得し、その後、2度にわたる第三者割当増資を引き受け、現在は65.24％の株式を保有している。

グループ参画以降は、ロピアの店舗オペレーション導入や財務基盤の強化などの経営支援を実施。2023年11月にはOICグループ取締役の内田貴之氏がスーパーバリューの代表取締役に就任し、売上・収益の改善に取り組んできた。しかし、2025年2月期には約27億円の営業損失を計上する見込みで、現状が続いた場合には数年以内に債務超過に陥る懸念がある。

また、上場維持基準である流通株式比率25％以上を満たしていない状況が続いており、2026年2月に向けて上場廃止や株価下落のリスクが高まっていることから、OICグループとの一体経営体制を強化するため、非公開化を決断した。

今回の買付け条件は、1株当たり795円（TOB公表前営業日終値650円に対し22.31％のプレミアム付与）で、買付予定株式数は449万7317株（新株予約権を含む）。買付代金の総額は最大37億8,545万円となる。上限・下限は設定されていない。

買付期間は2025年10月16日から12月1日までの31営業日で、決済開始日は12月5日を予定。公開買付代理人は三田証券株式会社およびマネックス証券株式会社（復代理人）が務める。

スーパーバリューは本TOBに賛同し、株主に応募を推奨することを決定。TOBが成立した場合、同社株式は東京証券取引所スタンダード市場から上場廃止となる見込みである。

スーパーバリューは1996年に大川ホームセンターとして設立。2005年に現社名へ変更し、2008年2月にジャスダック証券取引所へ上場。2013年に東証JASDAQ市場へ移行し、2022年4月より東証スタンダード市場に上場している。現在は埼玉県に12店舗、東京都に11店舗、千葉県に3店舗の計26店舗を展開している。